転職面接で妊娠・妊活・不妊治療・通院を伝える必要はある？状況別の判断方法

妊娠・妊活・不妊治療・通院について、応募書類や面接で一律に自分から伝える必要はありません。ただし、入社日、勤務時間、担当できる業務など、企業と合意する条件に影響する場合は、その影響が生じる前に必要な範囲を伝えます。

この記事では、4つの状況ごとに開示の必要性を整理し、応募時・面接時・内定承諾前のどこで、何を伝えるかを判断する手順を紹介します。

妊娠・妊活・不妊治療・通院は、勤務条件に影響する場合に必要な範囲を伝える

伝えるかどうかは、情報の種類だけでなく、現在の状態が選考や入社後の働き方へ影響するかで判断します。

厚生労働省の「公正な採用選考の基本」では、採用選考は応募者の適性・能力に基づいて行い、仕事と関係のない家族・生活環境などを把握しないことが求められています。また、男女雇用機会均等法に関する資料では、女性だけに子どもが生まれた後の継続就業意思を質問することが違法事例として示されています。

一方で、応募者は、実際に働ける日や時間、担当できる業務について事実と異なる説明をしないことが大切です。医療上の詳しい事情をすべて話すのではなく、企業との条件調整に必要な情報へ絞りましょう。

状況	自分から伝える必要性	伝えるタイミングの目安	内容
妊娠中	応募時に一律に伝える必要はない 入社日、産前休業、担当業務、必要な配慮に影響する場合は相談	影響がわかった時点 遅くとも内定承諾前の条件確認まで	出産予定時期、入社可能日、できない業務、必要な配慮
妊活中	将来の予定だけで、現在の勤務条件に影響がなければ伝える必要はない	原則として不要	聞かれた場合も、妊娠の希望ではなく現在対応できる勤務条件を回答
不妊治療中	治療名や診断名を一律に伝える必要はない 通院や体調変化が勤務へ影響する場合は相談する	面接日だけの調整なら日程調整時 入社後も続く制約は内定承諾前まで	通院頻度、時間帯、急な予定変更の可能性、必要な働き方
定期的に通院している	業務時間に影響しなければ伝える必要はない 固定シフトや研修と重なる場合は相談する	継続的な調整が必要とわかった時点	必要な休み・中抜けの頻度と時間。病名は必要な場合のみ

この表は、すべての企業へ同じ時期に伝えるというルールではありません。影響がない段階で私生活の情報を広く開示せず、企業が入社条件を確定する前に、実際に必要となる調整を共有するための判断基準です。

選考で伝える必要があるかを3ステップで判断する

迷ったときは、「現在の事実か」「仕事へ影響するか」「いつまでに合意が必要か」の順に確認します。

ステップ1. 将来の可能性ではなく、現在の事実を整理する

「いつか子どもが欲しい」「妊娠を希望している」という将来の予定と、妊娠が判明している、不妊治療を受けている、定期通院があるという現在の事実を分けます。

妊活のように時期が確定しておらず、現在の働き方へ影響がない予定は、企業が勤務条件を判断するための情報ではありません。妊娠や治療中であっても、現在は選考日程や入社後の働き方に影響がない場合があります。

ステップ2. 入社日・勤務時間・業務内容への影響を確認する

次のいずれかに当てはまる場合は、企業との調整が必要です。

• 面接日と通院日が重なり、日程変更が必要
• 内定後に提示された入社日から働けない
• 入社直後から定期的な休みや中抜けが必要
• 医師から勤務時間の短縮や通勤緩和などの指導を受けている
• 妊娠中に従事できない業務や、医師から避けるよう指示された業務が含まれる
• 求人票に記載された勤務日・勤務時間を継続して満たせない

影響がある場合でも、妊娠・不妊治療などの情報を最初からすべて説明する必要はありません。まず、企業と調整したい勤務上の事実を整理します。

ステップ3. 影響が生じる前に、必要な範囲を伝える

面接日の変更だけなら、日程調整の段階で「都合がつかない」と伝えれば足ります。入社日や入社後の勤務条件に影響する場合は、企業が条件を確定し、自分が内定を承諾する前までに相談しましょう。

伝える内容は、次の4点に絞ると整理しやすくなります。

• いつから影響するか
• どの程度の頻度・時間か
• できることと難しいこと
• 企業に確認・相談したいこと

治療の詳しい経過や家族計画まで説明する必要はありません。選考時点で確定していないことは、無理に約束せず「現時点では未定」と伝えます。

妊娠中：入社条件への影響がわかった時点で相談する

妊娠していることを、履歴書や応募フォームへ一律に記載する必要はありません。書類選考では、これまでの経験や応募先で生かせるスキルを伝えます。

ただし、出産予定日と入社予定日が近い、入社後まもなく産前休業へ入る、医師から勤務上の指導を受けているなど、企業と合意する条件へ影響する場合は、内定承諾前までに相談するのが現実的です。面接時点ですでに配慮が必要なら、一次面接などの決まった段階を待たず、必要になった時点で伝えます。

妊娠中の就活を続けるか、出産後に再開するか、雇用形態をどうするかまで検討したい方は「妊娠中に就活をするコツ」も参考にしてください。

入社後すぐに勤務上の配慮が必要な場合

妊娠中の労働者が医師などから通勤緩和、休憩、勤務時間短縮などの指導を受けた場合は、事業主へ申し出ることで必要な措置を求められます。厚生労働省の「母健連絡カード」は、医師などの指導事項を事業主へ伝えるための書類です。

選考時点でカードを提出する必要はありません。入社後すぐに配慮が必要なことがわかっている場合は、勤務開始後に申し出るのではなく、内定承諾前の条件確認で「入社時から必要となる配慮」として相談しておくと、働き方の認識をそろえられます。

参考：母健連絡カードについて｜働く女性の心とからだの応援サイト｜厚生労働省

妊活中：現在の勤務条件に影響しなければ伝えなくてよい

妊活は将来の予定であり、妊娠する時期を確定できるものではありません。現在、求人票に記載された条件で働けるのであれば、応募書類や面接で自分から妊活中であることを伝える必要はありません。

企業から子どもの予定について質問された場合も、妊娠の希望や時期を詳しく答えるのではなく、現在の勤務可能条件を回答します。将来の妊娠を前提に、「入社後しばらく妊活しません」「すぐに妊娠しても必ず働き続けます」など、確約できないことを約束する必要はありません。

しかし、入社後すぐに妊娠した場合、育児休暇が取れない場合もあります。リアルミーキャリアでは、入社後半年は妊活を控えることを推奨しています。

妊活と転職の時期や、今の会社に残る場合との比較、両立しやすい職場の選び方は「妊活中だけど転職したいときの注意点」で整理しています。

不妊治療中：治療名よりも通院・勤務への影響を伝える

不妊治療を受けているという医療情報を、応募書類や面接で一律に伝える必要はありません。業務時間外に通院でき、体調面を含めて求人票の条件どおりに働ける場合は、自分から開示しない選択もできます。

一方、生理周期や治療方針により平日日中の通院が必要になる、急な日程変更が起こり得る、入社直後から定期的な休みが必要という場合は、内定承諾前までに働き方を相談します。
企業が対応できるかを確認しないまま入社すると、治療のたびに休みを取りづらくなったり、予定していた勤務が難しくなったりするためです。

伝えるときは、治療の詳しい内容よりも次の情報を優先します。

• 通院は月に何回程度か
• 平日日中の通院があるか
• 予定が決まるのは何日前か
• 1回の通院にどの程度の時間が必要か
• フレックス、中抜け、時間単位休暇など、どのような調整を希望するか

厚生労働省は、従業員が企業へ不妊治療中であることを伝えたり、企業の制度を利用したりするときに使える「不妊治療連絡カード」を公開しています。
これは治療と仕事の両立について、雇用されている人と企業のコミュニケーションを支えるためのものであり、選考時に提出を求められる応募書類ではありません。

ただし、育児休暇は入社1年経ってから取得できる会社が多いです。産休・育休をまとめて取得したい方は入社後半年は治療を控えたほうが良い場合もあります。

参考：不妊治療と仕事との両立について｜厚生労働省、育児休業｜厚生労働省

通院は、選考日程と入社後の勤務に分けて考える

一度だけの通院や、勤務時間外に完結する通院まで選考で伝える必要はありません。面接日と重なった場合も、病名や診療内容を説明せず、別の日程を依頼できます。

入社後も継続する通院が固定シフト、出社必須日、入社研修などと重なる場合は、内定承諾前の条件確認で相談します。「通院しています」という事実だけでは、企業は必要な対応を判断できません。曜日、頻度、必要な時間と、希望する調整方法を具体的に伝えましょう。

治療や症状によって担当できない業務がある場合は、病名を詳しく説明するより、業務上の制限を正確に伝えます。ただし、会社の制度利用や安全上の確認に医師の書類が必要になることもあるため、入社後の提出書類は企業へ確認してください。

選考で妊娠・治療・通院を伝える例文【コピペOK】

伝えるときは、「事情の説明」より「勤務への影響と相談したいこと」を中心にします。

通院のため面接日を変更したい場合

面接日を一度変更するだけなら、通院や治療の内容まで伝える必要はありません。代わりの候補日を複数示すと、日程調整が進みやすくなります。

妊娠によって入社日や勤務へ影響がある場合

妊娠週数や体調などを詳しく話すより、出産予定時期、勤務できる期間、相談したい条件を伝えます。医師から勤務上の指導を受けている場合は、必要な措置も添えましょう。

不妊治療・定期通院の調整が必要な場合

この段階で治療名を伝えたくない場合は、「継続的な通院」として勤務上の影響だけを相談します。
不妊治療への理解も含めて判断したい場合は、治療中であることを伝え、情報を共有する範囲を確認しましょう。

面接で子どもの予定を聞かれた場合

妊活の有無や時期を詳しく答えず、現在働ける条件へ話を戻す回答です。
すでに妊娠していて入社条件へ影響する場合は、事実と異なる回答をせず、条件調整が必要な範囲を説明します。

転職エージェントには、企業へ共有してよい範囲も伝える

転職エージェントにも、妊娠・妊活・不妊治療の詳しい事情を必ず話さなければならないわけではありません。

ただし、通院と両立できる求人を絞り込みたい、企業との条件確認を依頼したい場合は、必要な勤務条件を共有すると相談しやすくなります。

その際は、次の3点を明確にしましょう。

• 希望する勤務時間や働き方
• 通院などにより調整が必要な頻度
• 企業へ伝えてよい情報と、伝えないでほしい情報

「不妊治療中であることは企業へ伝えず、平日日中の中抜けが可能かだけ確認してほしい」のように、共有範囲を具体的に指定します。企業へどのように確認するかも、事前に認識をそろえてください。

妊娠・治療・通院を伝えるときの注意点

医療情報を必要以上に話すことと、勤務条件に影響する事実を伏せることは別です。企業と自分の双方が入社後の働き方を判断できる範囲で、情報を整理します。

実際に対応できない勤務条件を「対応できる」と答えない

妊娠や治療について詳しく話さない場合も、求人票の勤務時間、出張、夜勤、入社日などを満たせるかは正確に答えます。内定を得るために無理な条件を受け入れると、入社後に治療や体調との両立が難しくなります。

「一次面接で伝える」など、時期を一律に決めない

応募時、一次面接、最終面接といった選考段階だけで決めると、必要以上に早く開示したり、反対に条件確認が遅れたりします。面接の配慮が必要なら面接前、入社条件に影響するなら内定承諾前というように、影響が生じる時点から逆算しましょう。

確定していない治療日程や妊娠時期を約束しない

妊活や不妊治療では、将来の日程を正確に予測できないことがあります。「半年間は通院しません」「〇月までに治療を終えます」など、確定していないことを採用のために約束する必要はありません。現時点でわかっている予定と、変更の可能性を分けて伝えます。

条件調整の結果は書面で確認する

入社日、勤務時間、中抜け、休暇などについて合意したら、労働条件通知書やメールなどで内容を確認します。「面接で相談したから大丈夫」と考えず、認識に違いがないか内定承諾前に確かめましょう。

実際の妊活・不妊治療中の転職相談TOP3

リアルミーキャリアへ実際にご相談の多い「妊活・不妊治療を目的とした転職事例」TOP3をご紹介します。
悩んでいるのはあなただけではありません。

【事例1】突発的な通院と仕事の調整が限界に

不妊治療が本格化すると、急なスケジュール調整が必要になり、現職の勤務形態との両立に限界を感じるケースです。

＼ 会員登録後、求人をご紹介 ／

【事例2】「ここで産休は取れるの？」ロールモデル不在による環境リセット

今の仕事に大きな不満はないものの、「現職で自分が初めての産休取得者になるかもしれない」というプレッシャーや不安から、安心できる環境へ事前に移っておきたいと考えるケースです。

【事例3】激務とプレッシャーによる体調不良。心身を整えるための転職

仕事のストレスや長時間労働が原因で体調を崩し、「今のままでは妊娠・出産は難しい」と判断して環境を変えるケースです。

妊娠・妊活・不妊治療・通院に関するよくある質問

「伝えるか」ではなく「勤務条件への影響」で判断しよう

妊娠・妊活・不妊治療・通院を、応募書類や面接で一律に伝える必要はありません。現在の状況が面接日、入社日、勤務時間、担当業務へ影響するかを確認し、影響がある場合に必要な範囲を共有します。

最後に、次の4点を確認しましょう。

通院と両立できる求人を自分だけで見分けるのが難しい場合や、企業へ確認する条件を整理したい場合は、転職エージェントへ相談する方法もあります。
リアルミーキャリアでは、妊活や不妊治療と仕事を両立したい方の転職活動をサポートしています。