子供が欲しいとき、転職と妊活はどっちが先？転職したばかりの注意点も

「子供が欲しいけれど、転職したばかりで妊活を始めてよいのか」「妊活と転職は、どちらを先にすればよいのか」と迷う方もいるでしょう。

妊活の開始時期を定めた法律はありません。ただし、リアルミーキャリアでは、新しい仕事に慣れ、職場で業務の基盤をつくる期間として、入社後6ヶ月間は妊活を休むことを推奨しています。
※これは法律上の要件や医学的な基準ではなく、転職支援におけるリアルミーキャリアの方針です。年齢や健康状態、治療の状況によって妊活を急ぎたい場合は、医療機関にも相談したうえで、自分と家族に合う時期を判断してください。

この記事では、転職したばかりの方が確認したい制度と、これから転職する方が妊活との順序を決める基準を紹介します。

※制度に関する情報は2026年8月27日時点で確認しています。個別の取得・受給条件は、勤務先、ハローワーク、加入する健康保険へ確認してください。

転職したばかりなら、入社後6ヶ月間は妊活を休むことを推奨

リアルミーキャリアでは、入社後6ヶ月間は妊活を休むことを推奨しています。入社直後は、新しい仕事を覚えたり、周囲と業務の進め方を合わせたりする時期です。妊娠初期の体調変化と仕事の立ち上がりが重なると、本人の負担が大きくなる可能性もあります。

6ヶ月という期間は、妊娠を制限する法律や医学的な目安ではありません。新しい職場で業務の基盤をつくり、その後の産休・育休や復職を進めやすくするための、リアルミーキャリア独自の推奨期間です。

年齢や健康面などから妊活を急ぎたい場合は、この期間だけで判断せず、医師の助言、利用できる制度、休業中の家計をあわせて検討しましょう。

すでに妊娠が判明している場合は、「転職直後だから」と自分を責める必要はありません。体調を優先し、産休・育休の取得条件や給付金の受給見込みを確認してください。

転職後すぐ妊娠した場合の手続きや制度は、転職後の妊娠で産休・育休を取れるかで詳しく紹介しています。

転職か妊活かは、現在の職場と希望時期から判断する

これから転職する方は、「現在の職場で妊活・治療と仕事を続けられるか」と「いつまでに妊活を始めたいか」の2つを起点にすると、順序を整理しやすくなります。

現職に柔軟な働き方があり、妊婦健診や治療のための時間を確保できるなら、必ずしも転職を急ぐ必要はありません。一方、長時間労働や頻繁な出張があり、現職での改善も難しい場合は、妊娠前に働く環境を変える選択肢があります。

判断の目安は次のとおりです。

現在の状況	検討したい順序
転職したばかりで子供が欲しい	入社後6ヶ月の妊活休止を基本に制度・健康・家計を確認
現職で通院時間を確保できる	現職を続けて妊活。転職は出産・復職後も含めて考える
残業や出張が多く現職での改善が難しい	転職を先にして両立できる環境を整える
年齢や健康面から妊活を急ぎたい	医療機関へ相談し妊活・治療を優先する選択肢も持つ
転職活動中に妊娠が判明した	体調、入社時期、必要な配慮を整理し選考継続を判断

「会社に迷惑をかけるかもしれない」という不安だけで決めるのではなく、健康、働き方、家計、今後のキャリアを分けて考えることが大切です。

妊活を続けながら転職活動を進める場合の注意点は、妊活中に転職するときの注意点で詳しく紹介しています。

現職で通院や妊娠中の働き方を調整できるか？

有給休暇を申請しやすいか、急な予定変更に対応できるか、在宅勤務やフレックスタイム制度が実際に使われているかを確認します。

制度があっても、利用しにくい職場はあります。業務量の調整や部署異動で改善できないかを確認し、難しい場合に転職を検討しましょう。不妊治療と仕事の両立がつらいときの改善策も参考にしてください。

妊活・治療を始めたい時期はいつか？

妊活を始めたい時期は、年齢、健康状態、希望する家族計画によって異なります。妊娠の可能性や治療開始の時期について医学的な判断が必要な場合は、医療機関へ相談してください。

転職を先にする場合は、転職活動の期間に加え、入社後6ヶ月の妊活休止期間も含めて計画を立てます。その期間を受け入れられるかが、順序を決める一つの基準です。

休業中の家計を維持できるか？

育児休業や給付金の対象にならない場合も想定し、休業中の収入、出産費用、毎月の固定費を確認します。パパの育児休業や働き方、家族から受けられる支援など、可能な範囲で話し合っておくとよいでしょう。

給付金の見込み額だけでなく、受給できなかった場合に何ヶ月生活できるかまで確認すると、転職時期を判断しやすくなります。

転職によって働き方が改善するか？

転職すれば、必ず妊活や子育てと両立しやすくなるわけではありません。残業時間、通勤時間、在宅勤務の頻度、休暇の取り方、業務の属人化を確認し、現職より改善する項目を具体化しましょう。

条件があまり変わらないのであれば、転職を急がず、現職で調整した方が負担を抑えられる場合もあります。

出産後も続けたいキャリアにつながるか？

妊娠前の働きやすさだけでなく、出産後にどのような仕事を続けたいかも考えます。時短勤務中に任せられる業務、評価方法、昇進の機会、フルタイムへ戻す時期なども確認したい項目です。

「子供が欲しい」と「仕事を続けたい」は、どちらかを諦めなければならない希望ではありません。出産後の生活から逆算し、必要な勤務条件と続けたい仕事内容を整理しましょう。

転職直後に確認したい産休・育休・給付金

産前・産後休業、育児休業、育児休業給付金、出産手当金は別の制度です。転職したばかりの場合は、取得できる休業と受け取れる給付を分けて確認してください。

制度	転職直後に確認したいこと
産前・産後休業	勤続年数による取得要件なし。産前休業は出産予定日の6週間前から請求でき、産後は出産翌日から8週間、原則として就業できない
育児休業	原則として対象の労働者が申し出て取得。ただし、労使協定がある会社では、継続雇用1年未満の労働者を対象外にできる場合がある
育児休業給付金	原則として育児休業開始前2年間に、賃金支払基礎日数が11日以上、または就業時間数が80時間以上の完全月が通算12ヶ月以上必要
出産手当金	健康保険の被保険者が出産のために休み、その期間に給与を受けられない場合などに支給される

育児休業給付金は、前職の離職日から1年以内に再就職し、前職の離職による失業給付の受給資格決定を受けていない場合、前職の雇用保険加入期間を通算できることがあります。個別の受給可否は、勤務先を管轄するハローワークへ確認しましょう。

参考：産前・産後休業を取るときは、育児休業、転職後に妊娠した場合の育児休業給付金｜厚生労働省、出産手当金｜協会けんぽ

妊活・不妊治療と両立しやすい会社の選び方

妊活や不妊治療との両立では、制度の数よりも、予定変更へ対応できるかが判断材料になります。

厚生労働省の令和5年度調査では、不妊治療経験者1,854人のうち、仕事と治療を両立できなかった方は26.1％でした。両立できなかった理由として、通院日に合わせた仕事の日程調整の難しさ、精神面や体調面の負担などがあげられています。

求人票と面接では、次の項目を確認しましょう。

「制度はありますか」だけでは、実際の使いやすさまでわかりません。
「どの部署で利用されていますか」「急な通院が必要な場合、どのように業務を調整していますか」と、運用まで確認するのがおすすめです。

治療のために仕事を休みにくい方は、不妊治療中でも仕事を休めないときの両立方法も参考にしてください。

参考：不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック｜厚生労働省

リアルミーキャリアに寄せられる妊活・不妊治療の転職相談

リアルミーキャリアへ実際にご相談の多い「妊活・不妊治療を目的とした転職事例」TOP3をご紹介します。
悩んでいるのはあなただけではありません。

【相談1】突発的な通院と仕事の調整が限界に

不妊治療が本格化すると、急なスケジュール調整が必要になり、現職の勤務形態との両立に限界を感じるケースです。

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【相談2】「ここで産休は取れるの？」ロールモデル不在による環境リセット

今の仕事に大きな不満はないものの、「現職で自分が初めての産休取得者になるかもしれない」というプレッシャーや不安から、安心できる環境へ事前に移っておきたいと考えるケースです。

【相談3】激務とプレッシャーによる体調不良。心身を整えるための転職

仕事のストレスや長時間労働が原因で体調を崩し、「今のままでは妊娠・出産は難しい」と判断して環境を変えるケースです。

子供も仕事も追い求めて成功した体験談

最後に、子供も仕事も追い求めて成功した体験談を紹介します。ライフイベントには「正解」がないからこそ、時には他の人の意見も参考にしながら、自分にとっての理想を探していく必要があります。

妊活に期限を決めて転職を優先した体験談

Tさん / 29歳 / Webデザイナー

結婚してすぐに子供が欲しいと思っていたけれど、会社が薄給激務だったため良い条件の会社に絶対転職したいと思っていました。

結婚が決まってすぐから妊活を始めたもののなかなか子供に恵まれなかったので、あと半年妊活して赤ちゃんができなかったら、いったん妊活をやめて転職を優先しようと決意しました。

妊活をやめてからは転職活動に集中し、今よりも良い条件の大手企業に転職することができました。この会社はワーママは採用していないとのことだったので、出産前に入社することができてラッキーでした。

転職後1年2ヶ月経って妊娠が判明し、無事に産休・育休に入ることができました。今は復帰して時短勤務で働いています。時短勤務でも前職よりも給料がアップしているので、出産前に良い条件の会社に転職できてよかったなと思っています。

妊娠出産を優先し、育休後に転職した体験談

Kさん / 38歳 / マーケティング職

とても激務な会社だったので、残業のできないママたちは補助的な仕事しか任せてもらえない様子をずっと見てきました。出産前にプロダクトマネージャーをやっていた女性も、出産後は後輩社員のアシスタントに異動させられていて驚いたものです。

この会社ではキャリアを積めないと思ったので転職をずっと考えていましたが、35歳を過ぎて年齢的にもそろそろ子供が欲しいタイミングだったので、今転職すべきかどうか迷っていました。

夫とも相談していろいろ考えた結果、絶対に子供が欲しかったので、妊活・妊娠・出産・育休復帰までは今の会社で頑張ることに。とにかく今の会社で育休を取るまでは頑張ろうという思いで、なんとかやってきました。

2回の稽留流産の後、37歳で無事に出産して育休に。育休中から転職活動の情報収集を開始しました。

子供が生後4ヶ月のときに育休を切り上げて復帰し、育休復帰の半年後に転職をしました。赤ちゃんを育児しながらの転職活動はかなり大変でしたが、無事に時短勤務の正社員で転職ができてよかったです。

もし出産前に転職していたら、転職してすぐに妊娠するわけにはいかないので、妊娠のタイミングを逃してどんどん年齢を重ねていたかもしれません。すぐにでも転職したい気持ちをおさえて、まずは出産を優先してよかったなと私は思っています。

子供が欲しいときは、現在地に合う行動を選ぼう

転職したばかりで子供が欲しい場合、まず確認したいのは、入社後6ヶ月の妊活休止期間と、産休・育休・給付金の条件です。すでに妊娠が判明している方は、妊活の時期ではなく、体調と利用できる制度を優先して確認しましょう。

これから転職する方は、現職で両立できるか、入社後6ヶ月の妊活休止を受け入れられるか、転職によって働き方が改善するかを比較します。年齢や健康面で判断に迷う場合は、医療機関にも相談してください。

すでに転職した方・妊娠が判明した方

産休・育休・給付金の条件を確認し、必要に応じて勤務先やハローワークへ相談しましょう。

転職後の妊娠で確認したい産休・育休・給付金を見る

これから転職を検討する方

求人票だけでは、残業や在宅勤務の実態、通院時の調整方法まで判断しにくい場合があります。リアルミーキャリアでは、入社後6ヶ月間は妊活を休む方針を共有したうえで、妊活・治療と両立しやすい働き方や求人選びを支援しています。

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