妊活中の転職活動！妊娠希望は伝えるべき？妊活しながら転職する場合の注意点

妊活をしていると、仕事との両立が難しいと感じる方は多いのではないでしょうか。

大事な会議の日と通院日が被ってしまったり、病院と職場が離れていて移動に支障が出たり

することも少なくありません。

また、妊活中であると職場に伝えても理解が得られるとは限らず、精神的なストレスも募ります。

今回は、両立しやすい職場を求めて妊活中に転職することができるのか解説します。

転職時の注意点にも触れるので、ご参考ください。

妊活中でも転職活動はできる？

結論からお伝えすると、妊活中の転職は可能です。

妊娠・出産などライフステージが変化しても働き続けることは可能であり、妊活中でも問題なく転職活動に臨めます。

また、妊活を理由に現職を辞めることも問題ありません。

妊活中に転職活動する主な理由

ここでは、妊活中に転職を考える主な理由を解説します。

過去に下記の理由で転職に踏み切った方の事例もあるので、参考にしてみましょう。

現職のままでは妊活（通院）と両立できないから

「クライアント都合で動かなくてはならず定期的な通院の予定が立てられない」「激務かつ人手不足な職場なのでそもそも通院のための有休を取りにくい」など、現職のままでは妊活（通院）と両立できないことが大きな理由として挙げられます。

不妊治療では、定期的な通院が欠かせません。医師から指定された日に仕事を休めないと、どんどん治療が遅れるような焦りを感じてしまうこともあります。

また、薬を使った治療や人工授精・体外受精などを試す場合、体調に変化があって仕事を休みたいと感じることもあるでしょう。

仕事を取るか妊活を取るか悩み、少しでも両立しやすい職場を求めて転職する方も多いのです。

現職のままでは産後の育児と両立できないから

無事に妊娠・出産した後は、長期間の子育てが始まります。「時短勤務できる期間が限定的」「子育てに理解がなく子どもの急な発熱などに対応できなさそう」と感じる場合、産後の育児を考えて早めに転職したいと感じるかもしれません。

特に、同じ職場の子持ち社員が苦労しているのを見ていると、より危機感が強まります。

夫が激務、両実家が遠方、など家庭のスタイルによってはさらに心配に感じることもあるでしょう。

妊活や子育てについて本格的に考え、より両立しやすい職場を探すため転職するのもひとつの手段です。

ストレスの少ない業務に就きたいから

毎月厳しいノルマが課される職場や、高度な専門技術やミスのない完璧な仕事が要される職場の場合、どうしても強いストレスが加わります。

妊活中は治療に終わりがなく見えたり、金銭的な負担が重くのしかかったりすることも多く、ただでさえストレスがかかりやすいと言われています。

業務上のストレスや職場の人間関係によるストレスが追加されると、どうしても精神的につらくなってしまうこともあるでしょう。

そのため、「せめて仕事関連のストレスだけでも減らしたい」と考えるのは自然なことです。

職場環境が変われば少しでもストレスを軽減できそうな場合、転職を視野に入れてよいかもしれません。

妊活中に転職活動する際の注意点

妊活中でも転職活動すること自体は可能ですが、注意点もあるので事前にチェックしておきましょう。

思わぬ落とし穴にはまって失業してしまわないよう、あらかじめ対策が必要です。

妊活中であると伝えることで内定率が下がる可能性が高い

転職活動の選考面接で妊活中であると伝えることもできますが、その場合内定率が下がる可能性があります。

「採用してもすぐ辞められてしまうのでは？」「短期間しか働けないということだろうか？」と思われてしまい、他の候補者を優先されてしまう可能性が高いのです。

そのため、妊活中であるとあえて積極的に伝えなくてもよいでしょう。

明確に質問された場合は「ゆくゆくは子どもを持ちたいと思っているが、出産後も仕事は続けていきたい」と答えるなど、内定を妨げない方向で答えるのが理想です。

または転職エージェントを活用し、定期的な通院や妊活に理解のある企業を探してもらうなど、工夫してみましょう。

定期的な通院で業務を中抜け（または遅刻・早退など）をする可能性がある場合、あらかじめ伝えておいた方がよいと判断される場合もあります。

転職後すぐに妊娠すると印象が悪くなる可能性が高い

転職後すぐに妊娠すると、印象が悪くなる可能性があります。

フルタイムで働いてもらうことを前提に採用している企業にとっては、再度人員計画を練り直すのは大きな負担となります。

「OJTも完了していないのに休職に入り、教育コストばかりかかってしまった」と感じる企業もあるでしょう。

転職先での人間関係を構築できないまま休職することになり、自分自身もやりづらさを覚えるかもしれません。

また、産休は勤続年数に関係なく取得できますが、育休は雇用期間が1年未満の場合取得できない可能性があるので注意が必要です。

とはいえ長期間隠したままにするメリットもないため、もし妊娠が判明したらすぐに直属の上司へ報告するのがポイントです。

妊娠を理由にあからさまな冷遇をするとマタハラとして認定される可能性が高いため、企業側も最大限の配慮をしてくれるかもしれません。

転職活動中に妊娠すると転職しづらくなる可能性が高い

転職活動中に妊娠した場合、そもそも転職自体が難しくなる可能性が高いです。

応募先企業に妊娠中であると正直に伝えるしかありませんが、近々産休・育休を取るであろうことを考えると、企業側にとっての採用メリットが少なくなってしまうのも事実です。

「雇っても人手不足解消につながらない」とためらわれ、内定が遠のいてしまいます。

体調を考慮して転職活動をストップする方法もありますが、その場合産後まで無職の期間が続くことになります。

無職だと子どもを保育園に入れることができず、預け先がないから転職活動できない、という負のループに突入するかもしれません。

結果、数年単位のブランクが生じてしまい、正社員として再就職する際の大きなハードルとなってしまいます。

しかし、妊娠中であることを隠して内定を獲得するのはNGです。

後で発覚したときに大きなトラブルになったり、信用問題になって仕事がやりづらくなったりすることも多いので、注意しましょう。

妊娠・出産後の働き方も考えて転職活動する必要がある

妊活中のことだけを考えて転職先を探すのではなく、妊娠・出産後の働き方も考えて転職活動するのが理想です。

産休・育休の取得実績、育休や時短勤務を取得できる期間、先輩パパママ社員の存在など、細かな情報までリサーチしておきましょう。

小さな子どもがいても無理なく働けそうな職場であれば、転職先として向いています。

現職の社内制度と比較しながら、メリット・デメリットを可視化して応募先を決めるのがおすすめです。

妊活中の方におすすめな企業の特徴

下記では、妊活中の方におすすめな企業の特徴を解説します。

その分倍率が高い可能性がありますが、自分の強みや経歴を効果的にアピールしながら、内定を勝ち取りましょう。

フレックスタイム制やテレワークの制度が充実している企業

フレックスタイム制やテレワークの制度が充実している企業であれば、妊活と両立しやすくなります。

例えばフレックスタイム制の場合、「午前中に通院して午後から夜まで働く」などの工夫ができます。

テレワークの場合、「通勤時間を短縮できるので自宅近くにある病院に通院しやすい」などのメリットが考えられます。

子育てが始まってからも同様のことがメリットとなるため、家族に負担をかけることなく仕事と両立しやすくなるでしょう。

現職では両立に無理があると感じたときは、柔軟に働ける環境を求めてみましょう。

時短勤務の取得期間に制限がない企業

子育てが始まってからのことも考えるのであれば、時短勤務の取得期間に制限がない企業にするのもおすすめです。

育児介護休業法により子どもが3歳になるまでは誰でも時短勤務することができますが、それ以降は各企業の裁量に任されています。

「まだまだ手のかかる3歳にフルタイムに戻すのが不安」「小学生になってからも本当は時短勤務を続けたい…」というギャップが生じるかもしれません。

妊活中は子どもの保育園がどこに決まるかもわからないため、「そもそもフルタイムに戻すとお迎えに間に合わない」ということも考えられます。

選考前に時短勤務できる期限を調べ、自分の理想と合うかチェックしておくことも大切です。

産休育休取得実績の多い企業

産休育休取得実績の多い企業では、産休手当や育休給付金など各種制度に詳しい労務管理担当者がいます。

妊産婦へのサポートも手厚く、万全のマタハラ予防策を講じているケースもあるので安心です。

そのためパパママ社員の定着率が高く子育てへの理解も高いなど、さまざまな面でメリットを感じるでしょう。

気になる方は企業ごとの産休育休取得実績や前例などを調べ、応募先を決めるのもひとつの手段です。

有休消化率が高い企業

有休消化率の高い企業であれば、妊活に伴う通院でも気兼ねなく有休申請できます。

「有休を取るのが当たり前」な社風になっていることが多く、通院でもリフレッシュでも、周りへ過度に配慮することなく制度を利用できるでしょう。

反対に、有休取得をあまり歓迎しない企業の場合、頻繁に有休申請することで「どうしてそんなに休みが必要なの？」「特定の人ばかり休んでいると不公平に感じる」などの声が上がるかもしれません。

無理なく長期的に働くためにも、入社後の環境も見て応募先を決めましょう。

転勤・長期出張のない企業

引っ越しを伴う転勤や、数週間単位の長期出張のない企業や職種を選ぶことも大切です。

不妊治療は指定された病院へ定期的に通う必要があり、簡単に転院できるとは限りません。

また、理想的なタイミングで通院をするためには、長期での出張も望ましくないでしょう。

異動がある場合でも、引っ越しする必要がなく無理なく通える範囲内に限定されている企業を選ぶなど、工夫する必要があります。

就業時間・曜日が固定の企業

就業時間・曜日が固定の企業であれば、通院の予定を立てやすくなります。

「毎週火曜日に通院」「夜18時であれば病院に間に合う」などの見通しを立てやすく、無理のない治療計画が立てられます。

夫婦間の予定もすり合わせやすく、夫と病院に行く日の予定も立てやすくなるかもしれません。

万が一変則的な勤務になる場合でも、早い段階でスケジュールを確定できる企業を選び、都度病院と相談するのがおすすめです。

パフォーマンス重視で採用・人事評価する企業

パフォーマンス重視で採用・人事評価する企業であれば、通院により仕事の予定を変える日が多くてもキャリアアップを目指せます。

短い実働時間でも効率よく実績を上げ、昇進・昇給を目指すことも可能です。

反対に、実働時間や残業の長さで評価しがちな企業の場合、定期的な通院が評価の妨げになってしまうことがあります。

妊活にはお金がかかるシーンが多く、なるべく報酬面の妥協はしたくないと感じる方も多いはず。

社内評価体制をチェックし、公正・公平な評価になっているか確認するとよいでしょう。

自分の強みや過去の経験を活かせる企業

自分の強みや過去の経験を活かせる企業であれば、即戦力として評価されます。

内定獲得率が高くなったり、現職より良い条件を提示してもらえたりすることも多いです。

入社してすぐ貢献できる可能性も高く、やりがいを感じやすくなるのもメリットです。

まずは自分に合う仕事をイメージし、条件に合致する企業から優先的に応募していきましょう。

転職エージェントに相談すれば自分の市場価値を診断してくれるので、経験を活かせる職種がわかります。

ワーママが多く育児に協力的な企業

ワーママが多く育児に協力的な企業であれば、妊活にも理解がある可能性が高いです。

また、つわりなど妊娠中のマイナートラブルや子どもの発熱によるお休みにも理解があり、お互いに支えあう社風になっているかもしれません。

業務の合間に子育ての困りごとを相談しあうなど、ちょっとした息抜きができるのもメリット。

なかには妊活・子育て支援用の福利厚生を充実させている企業もあり、風通しよく働けます。

妊活と転職活動に関するQ&A

最後に、妊活と転職活動に関するQ&Aを紹介します。

下記に気になる項目があれば、チェックしてみましょう

採用面接では妊活中であることを伝えるべき？

採用面接の場で、妊活中であると積極的に伝える必要はありません。

とはいえ、「子どもは要りません」と嘘をつく必要もないでしょう。

企業側が気にしているのは「妊娠・出産による早期退職をしないか」という点なので、「ゆくゆくは子どもを持ちたいと思っているが、出産後も仕事は続けていきたい」など無難な回答にしておくのがおすすめです。

転職活動中に妊娠が判明したらどうする？

転職活動中に妊娠が判明した場合、内定率が低くなることを承知で転職活動を続けるか、無職期間が続くことを覚悟で転職活動を中止するか判断する必要があります。

妊婦を正社員として雇ってくれる企業はまだまだ少なく、転職活動を続ける場合は厳しい戦いになるかもしれません。

転職活動を中止することもできますが、ブランクの長さが再就職に影響する可能性が高いので注意しましょう。

もし現職にまだ退職の相談をしていないのであれば、現職を続けるのが理想です。

そのまま産休育休を取得し、どうしても育児との両立が難しければ再度転職を検討するなど対策していきましょう。

内定獲得後に妊娠が判明したらどうする？

内定獲得後に妊娠が判明したら、すぐに内定先企業に報告します。

内定取り消しになってしまうのではと心配になるかもしれませんが、妊娠を理由に不利益な扱いをすることはマタハラに当たる可能性があります。

そのため、一般的に妊娠が判明したからといって内定取り消しになる可能性は低いでしょう。

ただし、入社後すぐに産休に入ることで、少なからず会社に迷惑がかかることも事実です。

会社の規則によっては入社後1年経たないと育休を取得できない可能性もあるので、まずは内定先の社内規則を確認するのがおすすめです。

転職直後に妊娠しても産休は取れる？

転職直後に妊娠しても、産休は取得可能です。

産前休業として出産予定日から逆算した6週間（42日）、産後休業として出産の翌日から8週間を申請できるので、無理なく体を休めましょう。

特に産後休業は全ての産婦に取得させる義務があり、勤続年数の影響を受けません。

転職直後に妊娠しても育休は取れる？

転職直後に妊娠した場合、育休が取れるかどうかは企業により異なります。

特に、産休までに働いた期間が1年未満だった場合は取得できない可能性があるので注意しましょう。

また、1年以内に雇用関係が終了する予定のパート・アルバイトなども取得対象外となることがほとんどです。

妊活中の転職活動にはエージェントの活用がおすすめ

妊活中に転職活動する場合は、専門の転職エージェントを利用するのがおすすめです。

特に、フレックスタイム制度やテレワーク求人の多いエージェントやワーママ転職に強いエージェントであれば、産後も働きやすい企業を紹介してもらえます。

産休手当金や育休給付金制度について教えてもらったり、過去の妊活転職事例を教えてもらったりすることもできるので、相談してみましょう。

また、これまでのキャリアを可視化し、自分のスキルや経験が活かせそうな会社をピックアップしてもらうことも可能です。

即戦力として評価してもらえる業種・職種であれば内定率が高くなりやすく、入社後のキャリアアップや報酬面での優遇につながることも多いです。

妊活中だからと妥協する転職活動にしたくない方こそ、プロのキャリアコンサルタントを頼りましょう。

まとめ

妊活中の転職活動は可能ですが、「妊活予定をどう伝えるべきか？」「転職してすぐ妊娠したらどうしよう…」など、不安も多いものです。

プロの転職エージェントを頼って効果的な選考対策を考えるなど、工夫していきましょう。

リアルミーキャリアは、ワーママ求人に強い転職エージェントです。

柔軟な働き方を歓迎する企業や妊活・子育てに理解のある企業の求人が多く、ワーママのキャリア形成をサポートしています。

また、妊活と仕事をどう両立させるかなどのアドバイスもおこなっているので、気になる方はお気軽にご相談ください。