男性育休のデメリット4選！手取り減やキャリアの不安を解消するコツ

＼ 登録無料 ／

男性も育休を取るべき？リアルな4つのデメリット

育休は、家族との時間を増やし、子供の成長に関わる機会を増やす大切な制度です。しかし、実際に取得すると、想像以上に職場の環境や評価の変化に悩む人がいるのも事実。

まずは、男性育休を取得する前に知っておきたい、リアルなデメリットを4つ紹介します。
自分や家族にとってのメリットと照らし合わせながら、育休を取るべきか検討してみましょう。

1.育休期間中は手取りが減る

育休中は雇用保険から「育児休業給付金」を受け取れますが、給料の全額が支給されるわけではありません。
基本の育休給付金の支給率は、以下の通りです。

働いていない間もお金を受け取れるという点はメリットですが、「満額が支給されるわけではない」という点はデメリットです通常の手取りよりも少なくなるので、家計に与える影響も多いです。

産後パパ育休を取ると手取りが実質10割相当に

生後8週以内に産後パパ育休を2回（14日以上）取得した人は、休業中に「出生時育児休業給付金」が受け取れます。
従来の67%に13%が上乗せされ、合計80%支給されます。
社会保険料免除（非課税）と合わせると手取りが実質10割相当（約100%）になります。

支給額には上限・下限があるため、人によっては想定よりも少ない可能性があります。
給付率67％：支給上限額 323,811円 支給下限額 60,581円
給付率50％：支給上限額 241,650円 支給下限額 45,210円
給付率13％：支給上限額 58,640円 支給下限額 10,970円

また、会社によっては「賞与がゼロになった」「インセンティブ給が付与されなかった」というケースもあり、想定よりも手取りが減ったように感じられるかもしれません。

まずは、取得前に家計のシミュレーションをしておきましょう。
生活費やローン返済なども含め、必要な支出をのやりくりをあらかじめ考えておくことがポイントです。

参考：Q＆A～育児休業等給付～｜厚生労働省、育児休業等給付の内容と支給申請手続｜厚生労働省

2.育休明けのキャリアに響く可能性がある

育休を取得したことで重要なプロジェクトや責任ある役職から外されたり、昇進や査定の際に「育休のブランク」が暗黙のマイナス要素として扱われたりするケースは少なくありません。

「評価が下がるなら結果的に家族のためにならない」と感じて、育休を諦める男性もいます。
もちろん、法律上は育休取得を理由に不利益な評価をすることは認められていません。

しかし、実際には職場の雰囲気や上司の価値観によって左右されるケースがあるのも現状です。
「うちの会社は男性育休を取りづらそう…」「男性育休を取って昇進した先輩社員がいない…」という場合、心配も大きくなります。

参考：育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律 | e-Gov 法令検索

3.業務の引継ぎやチームの調整に手間がかかる

育休取得となれば、業務を誰かに引き継ぐ必要があります。

自分が担当しているプロジェクトの内容を整理し、引き継ぎ資料の作成や後任者への説明を行う作業は、思った以上に手間がかかるもの。

チームメンバーのスケジュールを調整し、プロジェクト進行に支障が出ないよう段取りを組む必要もあり、育休前は慌ただしくなります。

特に、分割取得など複数回に分けて休む場合は、その都度同じような引き継ぎ作業が必要です。

時には、「周りにここまで迷惑をかけて育休を取る必要があるか…？」と自問自答するかもしれません。

4.職場で理解を得られるとは限らない

男性育休を取る人が増えているとはいえ、職場の全員に理解してもらえるとは限りません。
人によっては、「忙しい時期に休むなんて困る」「男性が育休を取る意味がわからない」と感じているかもしれません。

その結果、遠回しに圧力をかけられたり、評価に影響するのではと不安に感じたりする場面も出てきます。
「男性でも育児に参加したい」という気持ちと、「職場に迷惑をかけたくない」という気持ちの間で、揺れ動く人も多いのです。

制度上は正当な権利であっても、心理的なハードルがまだまだ高いのがデメリット。職場の雰囲気や考え方次第で、育休の取りやすさは大きく変わります。

【お金のデメリットを解消！】育休中の手取り額をシミュレーション

出産・育児を理由に休職する場合、時期や申請内容ごとに各種給付金を受け取れます。

給付金名	支給条件	支給額
育児休業給付金	1歳未満の子供を育てるために育児休業を取得	休業前の67％
出生時育児休業給付金	子供の出生後8週間以内に育児休業を取得	休業前の67％
出生後休業支援給付金	両親とも育児休業を取得	上記に13％上乗せ
育児時短就業給付金	2歳未満の子供を育てるために時短勤務を実施	時短勤務中の給与の10％

出典：育児休業等給付について｜厚生労働省

育休中は給与ではなく「育児休業給付金」が支給されるため、額面ベースで約3割減になります。

育児休業給付金には上限額があり、月額32万3,811円までと定められている点にも注意が必要です。
休業前賃金が高くても、その67％をもらえるわけではありません。

また、住民税は前年収入に基づいて請求されるため、育休中も支払いは発生します。
「賞与が発生しない」など思わぬ金銭的ダメージもあるので、家計に無理が生じないか、シミュレーションしておきましょう。

参考：令和７年８月１日から支給限度額が変更になります。 皆さまへの給付額が変わる場合があります。 都道府県労働局・ハローワーク｜厚生労働省

男性育休のデメリットを小さくする3つの事前準備

男性育休には、収入の減少、キャリアへの影響、職場の理解など、現実的な不安がつきまといます。

「取りたい気持ちはあるけれど後悔しないか心配…」と迷うのは、決して特別なことではありません。

ただ、男性育休のデメリットは、取得前のちょっとした準備で小さくできます。より安心して育休をとるために、「3つの事前準備」をチェックしてみましょう。

1.家計シミュレーションをする

毎月の固定費と変動費を洗い出してみましょう。
住宅ローンや家賃、保険料、通信費、食費、光熱費などを整理し、「最低限いくらあれば生活できるのか」を把握します。

そのうえで育休中の給付額と照らし合わせ、不足分がどのくらいになるのかを具体的に確認するのがポイントです。
収入に関する数字を「なんとなく不安」のままにしておくと、必要以上に育休を怖いものに感じてしまいます。

逆に、「このくらいの貯蓄があれば問題ない」「育休給付金があれば補える」と見通しが立っていれば、心理的な負担はぐっと軽くなります。

2.復帰後のキャリアを事前にすり合わせる

育休を取るときに気になるのが、復帰後のポジションや評価への影響です。
「戻ったときに居場所はあるのか」「昇進に響かないだろうか」と不安になるのは自然なこと。

だからこそ、育休を取る前に上司としっかりすり合わせておきましょう。

たとえば、復帰後にどの業務を担当する予定なのか、評価期間はどのように扱われるのか、時短勤務やリモートワークの可能性はあるのかなど、具体的に確認しておくのがおすすめ。

あいまいなまま休みに入るよりも、言葉にして共有しておくことで、不要な誤解や不安を防ぎやすくなります。

「復帰後もこれまでと変わらず働きたい」「子供が生まれるからむしろどんどんキャリアアップを目指したい」など、自分のビジョンを伝えておくことも大切です。

キャリアの方向性を共有しておくことで、単なる「休職」ではなく「計画的なライフイベント」として理解してもらいやすくなります。

3.夫婦にとって理想のタイミングで育休を取る

育休は、「夫婦にとって意味のあるタイミングで取る」ことがとても大切です。
制度上の都合や職場の空気だけで決めてしまうと、本当に必要な場面で十分に力を発揮できません。

たとえば、出産直後のいわゆる「バースト期」は、母体の回復や新生児のお世話で最もサポートが必要な時期です。
また、パートナーの復職前後や保育園入園直後の慣らし保育期間も、家庭内の負担が大きくなりやすいタイミング。こうした時期に合わせて育休を取得できれば、夫婦の負担を大きく軽減できます。

そのためには、まず夫婦でしっかり話し合うことが欠かせません。
「いつが一番大変になりそうか」「どのくらいの期間が必要か」「分割取得はできるか」などを共有し、家庭を軸にスケジュールを組み立てましょう。
パパが積極的に調べて相談してくれると、ママは「考えてくれているんだ」と安心して出産に臨むことができます。

そのうえで職場と調整するほうが、後悔の少ない選択につながります。

「育休が取れない・取りづらい」と感じたら考えるべきこと

「制度はあるのに、言い出しづらい」
「前例がなくて育休を取るのが気まずい」
育休が取れない・取りづらいと感じているなら、「この環境でこれからも長く働けそうか」という視点で考えてみましょう。

子育ては数ヶ月で終わるものではなく、20年近く続きます。子供の体調不良で会社を早退したり、PTAや授業参観に合わせて会社を休んだりする日も出てくるでしょう。

「育休の取りやすさ」は、「子育てとの両立のしやすさ」でもあります。

どうしても子育てと両立できそうにないときや、妻にばかり負担がかかりそうなときは、思い切って転職を検討してみてはいかがでしょうか。

今すぐ転職を決断する必要はありません。「今の会社だけが選択肢ではない」と知ることは、大きな安心材料になります。

男性育休の取得実績が豊富な企業や、子育て世代に理解のある職場は確実に増えているので、ぜひチェックしてみましょう。

もし今の環境で将来に不安を感じるなら、情報収集だけでも始めてみてください。

家族との時間もあなたのキャリアも、どちらも守れる場所は確実に存在します。

まとめ

男性育休には、手取りの減少やキャリアへの影響などデメリットがあるのが現実です。
一方、育休は子供の成長に深く関わり、家族の土台をつくる大切な時間でもあります。

「制度はあっても実質的に取りづらい」
「取得者が評価面で不利になっている」
と感じるなら、その環境に居続けることが本当に最善か、一度考えてみてもよいかもしれません。

男性育休の取りやすさは、その会社が「子育て世代をどう扱うか」の象徴でもあります。
家族との時間も、あなたのキャリアも、どちらもあきらめない働き方を探してみましょう。

情報収集からでも構いません。環境を変えるという選択肢を持つことが、あなたと家族の未来を守る一歩になります。

子育て世代のための転職エージェント「リアルミーキャリア」の特徴

【リアルミーキャリアの特徴】
①時短・リモート・フレックスなどワークライフバランスを整えやすい求人を多数ご紹介
②登録は簡単1分！やり取りはすべてLINEで手軽（面談を除く）
③リアルミーキャリアのキャリアアドバイザーは時短勤務やワーママが多い
④書類作成代行・面接対策もおまかせ！

リアルミーキャリアは、子育て世代のための転職エージェントです。
取り扱っている求人は、制限なしの時短勤務やリモート、フレックスなど、柔軟に仕事ができる環境がそろっています。

リアルミーキャリアで転職した方の声

その他の口コミをもっと見る 

時短正社員で転職するなら、「リアルミーキャリア」。
キャリアアドバイザーもワーママが多いので、求職者の状況やご希望に寄り添った転職支援が叶います。