育休明けの転職は早めが吉！会社に迷惑をかけない退職時期は？

育休明けに転職を検討するとき、「今すぐ転職すべき？」「それとも復職して半年から1年程度は最低でも働くべき？」と迷ってしまう方が多いです。

結論からお伝えすると、転職の意思が決まっているのであればすぐにでも動くのが理想です。

転職に最適な時期を逃さないためにも、会社へのダメージを最小限に抑えるためにも、早めの行動が吉となります。

今回は、育休明けの転職が早い方がよい理由について解説します。転職するときの注意点にも触れるので、迷っている方ほどご参考ください。

育休明けの転職が早い方がよい理由

冒頭でお伝えした通り、育休明け転職を検討しているのであれば早めに動くのがおすすめです。

「復職してしばらく経ってから…」と思っていると、転職の機会を逃しやすくなるので注意しましょう。まずは早めの転職をおすすめする理由を解説します。

業務を引継ぐ手間を省けるから

早めに転職の意思を伝えることにより、業務を引き継ぐ手間を省けます。

特に、育休中の転職であれば引継ぎにかかる時間は最小限です。保有している社内資料や書籍を返し、産休開始前にできなかった引き継ぎだけを完了させれば問題ありません。

反対に、育休から復帰してしばらく働く場合、通常の転職時と変わらぬ引継ぎが必要です。

業務によっては1～2ヶ月かかったり、後任を新規採用できるまで引き留めに遭ったりすることもあるでしょう。

もちろん引き留めにあったからといって無理に退職時期を延ばす必要はありませんが、「十分に引継ぎできないまま辞めてしまった」というしこりが残るかもしれません。

スムーズに次の会社に移る環境を整えたい方こそ、早めの転職がカギとなるのです。

新しい環境に早く馴染めるから

早めに転職をしておくと、新しい環境に馴染むのも早くなります。

ワーママが転職するときは、転職先の業務内容や職場の人間関係だけでなく、家事・育児のルーティンを早めに理解する必要があります。

現職と勤務時間も通勤ルートも変わる場合、プライベートの過ごし方も変わるので注意しましょう。

「子どもの小学校入学と転職が重なってつらかった」「自分の仕事をこなすだけで手一杯になり家事に手が回らなかった」という落とし穴があることにも要注意です。

早めに転職すれば、自分なりの生活スタイルを早期に構築できます。

また、転職先で活躍できる機会が増え、やりがいやモチベーションにつながりやすいので早めの転職にはメリットがあるのです。

仕事と育児と転職活動の両立は時間がかかるから

仕事・育児・転職活動を両立するには、想像以上に時間がかかります。

現職での業務をそつなくこなしながら、夜は家事・育児に奔走する場合、どうしても転職活動は隙間時間もしくは休日にやるしかありません。

そのため、自己分析や企業分析に時間が取れない、応募先から提示された面接日に出向けない、思うように情報収集できない…など、さまざまなギャップに直面する人が多いです。

結果的に焦って転職先を決めてしまい、満足度が下がる可能性もあるでしょう。

時間のかかるワーママ転職だからこそ、早めに動くのがおすすめです。

理想に近い企業の求人と出会える可能性も高くなるので、転職を迷っていても情報収集だけは始めておきましょう。

復職後の期間が長くなるほど引き留めに遭いやすいから

復職後の期間が長くなると、引き留めに遭いやすくなります。

「新規人材を雇用・教育する余裕がない」「従業員の平均在籍期間を伸ばしたい」など、会社側にも理想の人事戦略があるものです。

会社への貢献度が高く人間関係が良好な人ほど引き留められやすく、退職日が定まらず交渉に苦戦することも少なくありません。

一方、育休明けすぐもしくは育休中の転職であれば、今まさに自分の業務を肩代わりしてくれている人が存在します。

そのため、「残念だが仕方ない」とあっさりあきらめてもらえるかもしれません。

「マナーとしては復職してしばらく働くのが当たり前」など風当たりが厳しくなる可能性もありますが、業務の引継ぎや採用効率を考えれば早めの転職が最適なのです。

育休明けに転職するためにはいつから転職活動をはじめる？

育休明けに転職したいときは、保育園の入園時期（本来復職する時期）や転職したい時期から逆算して転職活動を始めるのが理想です。

下記では転職活動スタートの時期について解説しているので、参考にしてみましょう。

4月転職を狙うなら12月頃から転職活動をスタート

年度初めの4月転職を狙うのであれば、4ヶ月前の12月頃から転職活動をスタートさせるのが理想です。

4月転職をするには4月に子どもが保育園に入園している必要がありますが、近年は少しずつ待機児童が解消されつつあり、4月入園の可能性が広がりました。

市区町村によって4月入園のしやすさは異なるので、事前にどの程度の点数であればどの保育園に入れるか、市役所の協力も得ながらシミュレーションしておきましょう。

12月から転職活動できる場合、入社まで少し余裕があるためじっくり腰を据えて応募先を比較できます。

履歴書・職務経歴書の作成や自己分析など事前準備にかけられる時間も多くなり、納得できる転職活動になるのもポイント。

実際に保育園入園が確定したタイミングからすぐに気になる企業へ応募でき、面接の調整もしやすくなります。

転職活動に2ヶ月程度をかけ、2月頃に内定を獲得することができれば、新生活に向けた準備にも余裕が生まれます。

保育園の入園時期が曖昧なら2月頃から転職活動をスタート

保育園の入園時期が曖昧で、確実に入れる確証がないのであれば、入園が決まる2月頃から転職活動をスタートさせてもよいでしょう。

入園が決まっていない段階で面接に進んでも「保育園次第では入社できないということ？」と受け取られてしまい、内定が出なくなる恐れがあります。

2月であれば確実に保育園の内定が出ているので、安心して転職活動を始められます。

ただし、2月から転職活動を始めて4月入社を狙うのであれば、転職期間はかなり限られてくるので注意しましょう。

事前に履歴書・職務経歴書の準備だけでも完了させておいたり、気になる企業があればなるべく同時並行で選考を受けたり、時間効率を考える必要があります。

応募先の選定に時間をかけないため転職エージェントをサポートをフル活用するなど、工夫してみましょう。

確実に転職したいときは12月頃から転職を始めてOK

確実に転職したいときは、12月頃から転職を始めても問題ありません。

万が一保育園に落ちた場合でも認可外保育園を探して入園させる場合や、最初は多少コストがかかってもベビーシッターやファミサポをフル活用して仕事を始めたい場合、まずは転職活動に踏み切るのがおすすめです。

転職準備であればいつでも始められるので、良い求人が見つかり次第すぐ応募できるよう環境を整えておくのもよいでしょう。

育休明け転職・退職を検討する代表的な理由

ワーママが育休明けに転職・退職を検討する代表的な理由は、下記の通りです。

下記に該当する項目があれば復職後に少しずつ働きにくさを実感する可能性が高いので、転職をひとつの選択肢に加えながら、無理なく両立できそうかイメージしておきましょう。

復帰後に異動する必要があるから

復帰後に部署を異動する必要がある場合、仕事内容も勤務地も大幅に変わる可能性が高いです。

特に深刻なのは、産休前に在籍していた勤務地より遠方での勤務を命じられ、通勤時間が大幅に延びるケースです。

保育園のお迎えに間に合わず、想定以上に勤務時間を短縮しなくてはいけない可能性も高まります。

勤務時間が短いから基本給が下がる、急なお迎え依頼があっても保育園到着まで時間がかかる、通勤時間をもったいなく感じる、などデメリットが多くなるでしょう。

とはいえ、人事命令であれば強く拒むこともできず、そのまま遠方で勤務するか転職・退職するかを選択するしかなくなります。

復職面談の場で突然異動を命じられることもあるので、あらかじめ可能性のひとつとして知っておきましょう。

復帰後に仕事内容が変わるから

異動や配置転換の影響を受けて、復職後に仕事内容が変わってしまうワーママも少なくありません。

営業からエンジニアへ、マーケティングから秘書へ…など大幅な業務変更を伴う場合、仕事に慣れるまで苦労します。

元の仕事にやりがいを感じていた場合、職場からの配慮で異動した場合でもモチベーションが下がってしまうものです。

また、復職直後は家事・育児のルーティンに慣れておらず、つい寝るのが遅くなってしまいがち。

精神的にも身体的にも疲れが溜まり、「このままでは仕事との両立なんて無理…」と思い詰める原因になってしまうので注意しておきましょう。

時短勤務にしてもお迎えに間に合わないから

時短勤務にしてもお迎えに間に合わない場合、転職・退職するしかありません。

同じ会社でパート・アルバイトに雇用形態を変更して働き続ける方法もありますが、給料や福利厚生などの待遇が大幅に下がること、キャリアが断絶されてしまうことを考えると得策ではないでしょう。

であれば無理なくお迎えに行ける会社に転職し、キャリア形成と育児のバランスを取るのが理想です。

そのため、復職前に送迎や帰宅後のルーティンを含めてイメージしておくことが重要です。

保育園に送ってから職場に向かって勤務開始時間に間に合うか、どれくらいの残業時間であればお迎えに間に合うか、休日出勤の頻度が高いか低いか…など複数の観点から復職後の生活をイメージし、無理が生じる場合は早めの転職を検討しましょう。

子どもの体調や都合に合わせて働き方を見直したくなったから

子どもの体調・都合に合わせて働き方を見直したくなった場合、転職・退職が頭をよぎります。

特に、子どもが体調を崩しやすく頻繁にお迎えやお休みが生じる場合や、子どもの療養支援が必要な場合は要注意。

小児科は18時前後までしか対応していないので仕事終わりの受診ができないこと、有給を取りながら頻繁に休みをもらって罪悪感が募っていくことも考えられます。

リモートワークやフレックスタイム制度など柔軟な働き方ができる会社であれば無理なく両立できることが多いので、転職を検討するのも自然な流れと言えるでしょう。

産休に入る前は復職するつもりでいても、いざ子育てが始まってみると予想外の出来事も多いもの。

復職してしばらく働きたい気持ちも大切ですが、自分のキャリアや家族のために環境を整えることも検討してみましょう。

より好条件の職場が見つかったから

転職情報を収集しているうちにより好条件の職場が見つかり、キャリアアップのために転職するワーママも増えています。

給料が高い・経験に見合った役職を与えてくれる・やりたかった仕事ができる求人が見つかれば、ためらわず応募してみましょう。

選考に通過すれば縁があったということなので、環境を変えて全力で働けば新たなやりがいが見つかります。

また、「働きやすい職場」が見つかったから転職した、というケースもあります。

福利厚生の充実度合い・パパ社員やママ社員の割合・円滑な人間関係など、よりストレスフリーに働けそうな環境が見つかればこちらもチャレンジしてみることをおすすめします。

育休明けにフルタイムか時短勤務か迷ったときの検討ポイント

育休明けにフルタイムで働くか時短勤務で働くか迷うワーママは多く、「今の選択に後悔しないか」と不安になってしまうこともあるでしょう。

子どもを抱えて働くのが初めての人はなおさら、既に兄弟がいて産休・育休が2回目以降であっても2人育児と仕事の両立に不安が募るのは当然です。

下記では、育児明けにフルタイムか時短勤務か迷ったときの検討ポイントを解説します。

フルタイムで働くメリット

まずは、フルタイムと時短勤務それぞれのメリットを解説します。まずはフルタイムで働くメリットからチェックしてみましょう。

収入が多くなる

フルタイムで働く大きなメリットは収入にあります。

時短勤務による控除を受けないため、独身時代や産休前と同じ金額を稼げます。

ほとんどの求人にはフルタイムを想定した年収・待遇が記載されているので、額面通り受け取って条件面の比較ができるのもメリット。

「子どもの塾や習い事が少ない幼少期にこそしっかり稼いでおきたい」と考える人にとっては、育児明けにフルタイムで働くメリットは十分にあると言えます。

仕事の裁量や任される業範囲が増えてやりがいにつながる

フルタイムだと仕事の裁量や任される業務範囲が大きくなるため、やりがいを実感できます。

チーム全体の行く末を左右する重要な意思決定に参画できたり、予算の大きいプロジェクトを任せてもらえたりするので、必然的にモチベーションも上がります。

自分にしかできない仕事ができるなど喜びも大きく、仕事に対して意欲的になれるのもメリット。

その分プレッシャーを感じる大変な側面もありますが、努力して成功した喜びを感じられるなど精神的な充足が多くなります。

将来的にキャリアアップしやすくなる

仕事の裁量や責任が増えるため、成果を発揮できれば将来的にキャリアアップしやすくなるのもフルタイムのメリットです。

「マネージャーや管理職として昇進するのであれば時短勤務ではなくフルタイムの人が望ましい」と考える企業はまだまだ多く、フルタイムでないと昇進のチャンスが得られないことも。

フルタイムでい続けることがキャリアアップの一歩となるため、昇進を目指すのであればフルタイムでいた方が無難です。

働く時間が長いため社内情報格差を実感しないで済むこと、社内営業がやりやすくて周囲から信頼を得やすくなることもポイントです。

時短勤務で働くメリット

時短勤務には時短勤務ならではのメリットがあり、時短勤務をするワーママも多いです。下記では時短勤務のメリットを解説します。

子育て・家事との両立がしやすくなる

時短勤務は働く時間を短縮できる制度なので、その分プライベートにかける時間を捻出できます。

「保育園へ余裕を持ってお迎えに行ける」「夕方以降の時間が多いので遊びや宿題に付き合う余裕がある」など、ゆとりある生活ができるのがメリット。

時間に余裕があれば家事も進みやすく、家の乱れが精神的なストレスになりやすい人にとっては時短勤務が非常にありがたいシステムとなります。

子どもを寂しがらせたくない人や、未就学児のうちから平日にさせたい習い事が多い人も、時短勤務を選択することが多いです。

時間にも精神的にも余裕が生まれる

時短勤務をして時間に余裕が生まれると、精神的な余裕も生まれます。

イヤイヤ期の子どもでも落ち着いてなだめることができたり、少し遠回りして公園に寄って遊んでから帰ることができたり、日々のちょっとした行動に影響がでるかもしれません。

「精神的な余裕が出てから夫婦喧嘩が減った」「常に時間に追われる生活から解放された」という人も少なくありません。

キャリアアップよりも子育て期間の充実を図りたいときは、時短勤務での転職を検討しましょう。

後々フルタイムに変更することもでき柔軟性が高い

時短勤務だからといって完全にキャリアアップへの道が絶たれることはなく、後々フルタイムに戻して働くことも可能です。

実力主義で年齢・性別・勤続年数に関わらず評価してくれる会社であれば、時短勤務の管理職も存在します。

時短勤務でキャリアアップすることも、将来的にフルタイムに戻して昇進・昇格を狙うこともできるので、パート・アルバイトになって再就職が厳しくなるのを懸念しているときは正社員のまま時短勤務することを検討しましょう。

フルタイムか時短勤務か迷ったときの決め方

どうしてもフルタイムか時短勤務か迷ったときは、いくつかの観点を書き出してみるのがおすすめです。下記で主な判断方法を解説するので、参考にしてみましょう。

必要な収入額に合わせて決める

今の生活にかかっている金額や将来的に資産形成しておきたい金額から計算し、必要な収入額をシミュレーションする方法です。

時短勤務でも最低限必要な金額をクリアできるのであれば、時短勤務で問題ないでしょう。

どうしても目標額に届かないときや、さらに余裕のある収支計画にしたいときはフルタイムを検討します。

保育園や小学校など子どもの環境に合わせて決める

保育園が何時から何時まで開いているか、学童は何年生まで使えて何時までいられるか、子どもの環境に合わせて働き方を決める方法もあります。

仕事が終わってから保育園へお迎えに行こうとしても、通勤時間を加算するとどう頑張っても閉園時間を超えてしまう場合、物理的にフルタイムにすることはできません。

また、本人にやらせたい習い事、本人の気質、体調に合わせた通院、療養の利用ペースなどに合わせて決めるのもおすすめです。

家族・親戚との協力体制に合わせて決める

「夫がフルテレワーク＆フルフレックスの仕事で働き方の融通が効く」「仕事をしていない健康な両親が近所に住んでいて送り迎えを依頼できる」など、家族・親戚との協力体制に合わせて働き方を決める方法もあります。

借りられる手が多ければ多いほど働き方の選択肢が豊富になるので、フルタイムでも時短勤務でも無理なく働けるようになるでしょう。

とはいえ、夫が自分以上に忙しい仕事をしていたり、両親が遠方に住んでいたり仕事をしていたりする場合、必ずしも頼れるとは限りません。

家庭内の事情に合わせて、破綻しない範囲で働くのもひとつの方法です。

将来的なキャリアプランに合わせて決める

個人的なキャリアプランを可視化し、将来的な理想から逆算して転職を考える方法もあります。

「40代までに課長職に就きたい」「将来経営層にまで昇進したい」など、思い描くキャリアプランは人それぞれ。

なかには昇進・昇給はそれほど期待せず、自分のできる範囲でコツコツ働くのが好きな人もいます。

応募先の評価体制やロールモデルなども参考にしながら働き方を決めつつ転職すれば、大きなミスマッチも起こりません。

育休明け転職したいときの注意点

育休明け早めの転職にはさまざまなメリットがありますが、一方で注意点も存在します。

後悔しない転職をかなえるためにも、事前に注意点を確認しておきましょう。

保育園や市が復職期間を指定していないか確認する

転職前に保育園や自治体のルールを確認し、復職期間の有無をチェックしましょう。

「保育園入園審査の際に提出した復職証明書に記載の職場に復職すること。転職・復職等で職場が変わる場合、入園が取り消しになる場合があります」と規定されている市区町村もあるので注意が必要です。

また、なかには一定期間を復職証明書に記載の職場に勤務する必要がある市区町村もあります。

この場合、復職証明書を保育園に提出しなければいけないので、復職を待たず転職することができません。

保育園に入園できないと転職どころか就労もできないので、まずは無事に入園することを第一に考えましょう。

その後一定期間が経過してから転職することとなりますが、情報収集だけは早めに着手しておくことが大切です。

転職先が決まった段階ですぐに職場へ報告する

転職先が決まった段階で、可能な限り早く職場へ報告しましょう。

会社は当然ながら復職して働くものだと思っているので、復職に合わせて穴埋めを担う派遣社員の契約期間を調整したり人材配置戦略を練ったりしていることが多いです。

復職直前になって「退職します」となった場合、多大な迷惑をかけてしまいます。

そのため、会社に迷惑をかけたくないときほど早めの報告が大切なのです。

早めに報告しておけば、必要に応じてゆっくり引継ぎすることも可能です。

新規人材を採用する期間を十分に確保できるなど会社側のメリットも多くなるので、特に配慮すべきポイントとして覚えておきましょう。

転職活動や情報収集は早めにスタートする

転職活動や情報収集は、早めにスタートするのがおすすめです。

理想的なタイミングは「保育園が決まってすぐ」と覚えておきましょう。

特に空きが生じやすい4月入園を狙う場合、少し早めの1～2月頃に入園可否の通達がおこなわれます。

入園許可の通知が届き次第すぐに転職活動を始めれば、2～3ヶ月かけてじっくり転職先を選べるので焦る必要がありません。

現職に報告するタイミングも早くなり、誰にとってもメリットのある取り組みとなるのです。

4月入園の場合は慣らし保育期間を考慮しておく

保育園入園と育休明け転職の時期が重なる場合、慣らし保育の期間を考慮しておく必要があります。

慣らし期間は平均約2週間程度と言われていますが、子どもの気質や保育園の考え方次第では最大で1ヶ月程度かかることもあります。

1日1時間の保育から始めるためお迎え時間も早く、その期間中はほぼ出勤することができないと考えておきましょう。

育休明け転職であれば慣らし保育期間も考えて入社時期を選ぶなど、対策が不可欠です。

保育園入園間もない頃は子どもの体調が変化しやすい

保育園入園間もない頃の子どもは、体調を崩しやすいのも特徴です。

ようやく保育園に預けて働けるようになったと思ったらすぐにお迎え要請の電話がきたり、気づいたら1週間丸々保育園に行けなかったりすることも多いです。

そのたびに病院へかかることになるため保護者の負担も大きく、仕方のないこととはいえ仕事への影響も深刻です。

入園初年度うちはベビーシッターやファミサポ、病児保育の併用も考え、事前に利用申請しておきましょう。

ワーママ向けの転職エージェントを賢く活用する

ただ転職するだけでなく転職後の満足度やキャリア形成を視野に入れるのであれば、ワーママ向け転職エージェントの活用がおすすめです。

ワーママ向け転職エージェントはその名の通り子持ちのママに特化した転職エージェントであり、「時短勤務にしたい」「17時半までにはお迎えに行きたい」「マミトラを避けたい」などワーママならではの悩みに寄り添ってくれることが特徴です、

パパ社員ママ社員の多い会社や、経験を最大限活かしながらキャリアアップできる会社の求人が集まる場でもあるので、転職活動にかかる手間も短縮できるでしょう。

一般向けの転職エージェントを使う方法もありますが、小さな子どもがいるワーママの雇用を前提としていない求人が多い点に注意が必要です。

条件がよいと思って転職しても、入社後にミスマッチが発覚することも多いので気をつけましょう。

育休明け転職にまつわるQ&A

最後に、育休明け転職にまつわるQ&Aを紹介します。気になる項目があれば、事前に確認してみましょう。

復職せず転職することは可能？

可能です。退職する時期は誰であっても自由に選ぶことができるので、やむを得ない事情により育休中転職するとなっても法律違反になることはありません。

ただし、保育園など子どもの預け先を確保することが先決です。

預け先がない状態で転職活動しても「入社時期を決められない」「毎日子連れ出勤するのは無理」などギャップが発生し、入社に至る可能性は著しく下がってしまうのであらかじめ注意しておきましょう。

育休明け転職をすると育児休業給付金の返還が必要なのでは？

育休明け転職もしくは育休中転職をしても、育児休業給付金の返還義務が生じることはありません。

民法第628条にて「やむを得ない事由があるときは、各当事者は直ちに雇用契約の解除をすることができる」と定義されているので、育児休業給付金の不正受給には当たらないのです。

金銭的なデメリットは発生しないので、安心して転職活動してよいでしょう。

復職しないと会社に迷惑がかかるのでは？

育休明けの従業員が復職しなかったことを原因に、会社にペナルティが生じることはありません。

育児休業給付金は会社からではなくハローワークから支給されるものであり、退職により会社負担の保険料率が変動することもないのです。

人員配置の再考案・新規人材の採用など会社に新たな手間が生じることは事実ですが、早めに報告した方が会社も早めに動けます。

迷いに迷って突然辞めるより、早めに報告して義理を通す方が理想的とも考えられます。

復職から半年～1年程度働くのがルールでは？

「復職して一定期間は最低でも働くべき」というのは意見のひとつであり、ルールとして規定されているものではありません。

育休明けに限定せず、全ての労働者は退職時期を制限されないのでいつでも退職することができます。

ただし、復職するつもりが一切なく育休（および育児休業給付金）を取得するのはNGです。

あくまでも復職を前提として育休を取得したものの、やむを得ない事情で退職せざるを得なかった場合にはこの限りではありません。

まとめ

育休明けに転職を検討している場合、引継ぎの簡略化や会社側の都合を考えると早めに動き出すのがおすすめです。

転職活動に割く期間を長めに確保できるので焦って転職先を決める必要がなく、新しい環境に馴染むのも早くなるなど自分にとってのメリットも多いでしょう。

リアルミーキャリアは、ワーママ向けの転職エージェントです。

家事・育児と無理なく両立できる職場をお探しの方は、お気軽にご相談ください。