株式会社ヒューマンセントリックス様 ご活用事例
採用難を打破するRAからの「新ポジション提案」という戦略的アプローチ。営業プロセスの分業化で組織強化を実現
採用プロセスの見直しとともに、営業職の人材採用に課題を感じていた株式会社ヒューマンセントリックス様。リアルミーキャリアを活用してワーキングマザー人材を積極的に採用した理由とその成果について、CEOの岡澤様にお話を伺いました。
株式会社ヒューマンセントリックス
ビジネス用途の動画制作を得意とする映像制作会社。累計で2,500社を超えるお客様に55,000本以上の動画制作や配信を提供した実績を持つ。BtoB企業向け動画サービスを企画から撮影、編集、配信までワンストップで提供している。
岡澤 博昭 様（株式会社ヒューマンセントリックス 代表取締役 CEO）
大学卒業後、広告代理店に営業として入社。2008年に株式会社ヒューマンセントリックスに入社。営業として経験を積む。2014年に営業部長に就任。2018年にはマーケティング部長を兼任。2024年に代表取締役に就任。
—貴社にはどのような採用課題がありましたか？
まずは採用プロセスの見直しという大きな課題がありました。私が代表に就任するまでは、前代表が採用を一手に担っていたので、採用業務の切り出しを行い、採用の体制づくりに取り掛かりました。
また、幸い事業の方は順調に成長しておりますが、さらにお客様の課題解決と事業を伸ばしていくには、営業職の人材が不足しているという課題がありました。弊社の営業職は、案件を取ってきて終わりというわけではありません。受注後のお客様との調整、制作会議の運営、編集の指示を出したり、撮影の立ち会い、納品までディレクションも行うんです。
そのような幅広く柔軟に対応できる人材を探すのが、ものすごく大変でした。そんな折、もともと弊社の社員だった先輩からリアルミーさんをご紹介いただいたんです。
—実際にリアルミーキャリアを活用して採用課題は解決されましたか？
はい！子育てしながらも働きたいという思いを持っていて、社会人としてしっかりキャリアを積んでこられた方を採用できて、とても満足しています。もともとはディレクションも営業も行える人材を採用したいと思っていましたが、リアルミーさんから「営業の業務の一部を切り分けて、営業アシスタントを採用してみては？」という提案をいただいたことは、大きな転換点でした。
というのも、近年、お客様からの要望が複雑化し、営業担当の動画制作に関与する工数が非常にふくらんでいました。そのため、営業担当が顧客アプローチになかなか時間を割けなかったんです。今回、営業アシスタントという形で案件受注後のプロセスをしっかりサポートする座組みが整ったので、営業組織のあり方もどんどん良くなっています。
また、弊社では創業時から主婦の方々を採用して映像編集をしていただいていたという経緯もあり、社内的にもワーキングマザーと一緒に働くことへの抵抗感を誰一人持っていませんでした。変な先入観もなかったため、順調にオンボーディングも進めることができました。
—他社の転職エージェントさんと比較してリアルミーのサービスの魅力は？
リアルミーさんはとにかくご紹介いただく方の質が高かったという点が、非常に印象的でした。また、リアルミーさんの担当者さんが非常に密に連絡のやり取りをしてくださり、フォローアップや状況把握によって認識のズレが全く出なかったことも大きかったです。応募者の質が本当に高く、「どの人にしようか」と嬉しい悲鳴をあげていました。
—働くパパママ人材に活躍してもらうためにどんな点を工夫していますか？
創業者である前代表は「生活の安定が仕事の安定につながる」と創業時から言い続けてきました。私自身も入社時に前代表から便宜を図っていただいたこともあり、生活の安定こそが仕事のパフォーマンス発揮に大きくつながることを自覚しています。現在はそれが社内文化として根付いているので、ご家庭が安定するような働き方を提供していきたいと考えています。具体的にはフルフレックスで働けるなどの制度で現在は担保しています。
—今後、働くパパママ人材の採用を検討されている企業にメッセージをお願いします。
今は、長く働けば成果が出るという世の中ではないと思っています。短時間でも長時間でも、成果を出す人は出すので、「ワーキングマザーだから」という理由で採用を渋る必要はありません。実際に弊社で働いていただいている方々はパフォーマンスが非常に高く、採用して本当に良かったと感じています。
また、「働き方に制約がある人は正社員で採らない」という話をよく聞くのですが、弊社には契約社員がおらず、全員が正社員です。時短勤務だからといってわざわざ契約社員にする理由がわかりません。こちらが期待した部分は必ず返してもらえると思っているので、線を引かずに対等に扱い、同じように働いてもらえればいいのではないでしょうか。
働き方に制約があっても仕事への意欲のある方はたくさんいらっしゃるので、そういった方が活躍できる環境をどう作るかが、会社として最も大事なことだと考えています。